2021年 8月の投稿一覧

コンテンツ数７００以上！

インクルTech*（インクルテック）で社会課題を解決する「株式会社Lean on Me」（リーンオンミー、本社：大阪府高槻市代表取締役：志村駿介）は、障がい福祉に関わる方を対象に提供している、障がい福祉専用eラーニング「Special Learning（スペシャルラーニング）」に、新たな研修コンテンツをアップしました。

※インクルTechとは、インクルージョン（Inclusion）とテクノロジー（Technology）を組み合わせた造語で、SDGsに関心が高まる今、ソーシャルな課題の中でも、多様性の包摂を実現するテクノロジーを意味しております。

今回アップしたのは、「放課後等デイサービスの現場から～知的・発達障がいの子どもの理解と支援｣と題するコンテンツ（全37本）です。講師は自閉症e-サービス　中山清司さんです。

障がいのある子どもたちの大切な居場所である「放課後等デイサービス」。

小学生・中学生・高校生を対象に、放課後や休校日の時間を活用して、自立した日常生活を営む訓練や学習指導、そして余暇を楽しむためのサポートを行う場所です。

これらの支援には、知的・発達障がいがある子どもの特性の理解が欠かせません。

カリキュラムでは、数多くの子どもと接してきた中山清司さんに、特性を理解した上でのサポート方法や、放課後等デイサービスの役割を解説頂きました。

例えば・・・

・言うことを聞かない子どもへの注意の仕方や効果的な伝え方とは？

・ステップアップも含めた効果的な課題の与え方とは？

・お手伝いの促し方や、複数の子ども同士が遊ぶ際に必要な注意点は？　など。

障がいのある子どもたちは、地域支援の中で過ごしています。

放課後等デイサービスのスタッフの方のみならず、学校や家庭、そして関係する方々にもご視聴頂き、連携が深まることで、障がい者にやさしい街づくりの一助になれば嬉しいです。

◆新コンテンツご担当 自閉症e-サービス　中山清司さん

新たな自閉症支援を構築することを目指し、事業所の運営に留まらず、全国規模でのネットーワークを構築。

現在、「放課後等デイサービス」「児童発達支援」事業所が4カ所、「生活介護」「自立訓練」事業所を3カ所の運営を行うなど、現場支援にこだわり活動を続ける。

今回のコンテンツでは、多くの自閉症の子どもたちと接してきた経験をもとに、放課後等デイサービスの現場で必要となる支援方法を具体的に解説。

障がいのある子供たちに関わる関係者の方々も、理解を深める意味も含めて、是非ご覧ください。

◆新カリキュラムより

◇学校との連携のポイント（コンテンツNo.7）

◇コミュニケーションの取り方（コンテンツNo.22）

■新コンテンツの目次（全37本）

１．言うことを聞いてくれない子ども

２．様々な子どもが一緒に過ごせる教室の作り方

３．視覚支援のアイデア

４．支援記録の取り方と活かし方

５．相談される支援員とは？

６．放課後等デイサービスに期待されるもの

７．学校との連携のポイント

８．自立課題について

９．学習課題について

10．家事活動や余暇活動の取り組み

11．教室のレイアウトを考える1

12．教室のレイアウトを考える2

13．片付けの習慣

14．終わりの理解

15．日課の組み立て

16．係活動

17．自由時間の過ごし方

18．個別の評価①行動観察

19．個別の評価②話を聞く

20．個別の評価③スタッフの捉え方

21．家族から話を聞く

22．コミュニケーションの取り方

23．教え方

24．注意の仕方

25．高機能自閉症の子どもたち

26．学校での様子

27．デイサービスの利用ニーズ

28．高機能自閉症の子どもたちとの関わり方

29．得意なことと苦手なことを見極める

30．好きなことからやってみよう

31．学習支援の基本

32．勉強を進めるためのちょっとしたアイデア

33．ライフスキルを教える

34．身近なことからやることリストを作る

35．ひとつずつ教えていく

36．できるようになったら生活の中へ

37．子どもの話を聞く

■「Special Learning」について

コンテンツ数７００以上！社会福祉法人の職員様や、障がいのある方を積極的に雇用する一般企業の社員様を対象に、障がい者を支援するうえで必要となる知識をインターネット動画で学ぶことができるオンライン研修サービスです。日常の支援でつまずいた時、自分がいま必要とする知識（コンテンツ）を自ら選択して学ぶ（視聴する）ことで、実際に適切な支援をおこなうことができるようにサポートします。現在45都道府県1400以上の事業所で導入いただき、ユーザー数は31,000人を超えています。

■株式会社リーンオンミーについて

社名　：株式会社Lean on Me

所在地　：

（本社）　　〒569-0093 大阪府高槻市萩之庄5-1-1-502

（大阪支社）〒532-0011 大阪府大阪市淀川区西中島1丁目9番20号新中島ビル8階GH

（東京本社）〒100-0004東京都千代田区大手町2-6-2 日本ビル12階

TEL 　：072-648-4438

設立　：2014年4月1日

資本金　：2億1,130万円（準備金を含む）

代表者　：志村駿介

URL 　：https://leanonme.co.jp

事業内容：障がい福祉専用eラーニング研修「Special Learning」

知的障がい者テニス教室「Special Tennis」

インクルTech^※（インクルテック）で社会課題を解決する株式会社Lean on Me（リーンオンミー、本社：大阪府高槻市、代表取締役：志村駿介）は、障がい福祉サービス従事者や、障がい者を雇用している企業を対象に提供している、障がい福祉専用eラーニング「Special Learning（スペシャルラーニング）」に、新たな研修カリキュラムをアップしました。

^※インクルTechとは、インクルージョン（Inclusion）とテクノロジー（Technology）を組み合わせた造語で、SDGsに関心が高まる今、ソーシャルな課題の中でも、多様性の包摂を実現するテクノロジーを意味しております。

今回アップしたのは、「事業所における新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染予防策」に関するカリキュラム（全21コンテンツ）です。

講師は市立川西病院感染管理認定看護師の西田左恵子さんです。

世界中で猛威を振るい続ける「COVID-19」=新型コロナウイルス感染症。

その影響は、障がい福祉の現場にも強く押し寄せています。

とは言え、福祉施設の特性上密を避けるのが難しい環境下も多く、また マスクを嫌がる利用者もおり、対応に試行錯誤しながら、その脅威と戦っていると思います。

施設においてどういう対応が望ましいのか?

感染者が出た場合どうすればいいのか?

そもそも、どこまで怖がるべきなのか?

様々な情報が錯綜する中、改めて障がい福祉サービス施設・事業所職員の皆さまの対応力の向上を目的に、必要となる知識や予防策を解説いただいています。ぜひお役立て下さい。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）」が蔓延し、医療のひっ迫が深刻化しています。障がい福祉に従事する皆さまには、利用者の方々に安定的にサービスが提供されるよう、新型コロナウイルスを正しくご理解いただき、引き続き適切な感染対策を講じていただければと思います。

例えば…

楽しみな食事の時間はどういう配慮が必要なのか？
換気を効果的に行う扇風機の利用方法とは？
もしも陽性者が出た場合 何をどこまで記録すべきなのか？

カリキュラムでは、基本的な感染対策から、感染者の重症化リスクの見極め方、そしてコロナ禍の生活において必要となる「ダンス&ハンマー」という考え方にいたるまで、具体的にお話しをさせていただきました。

今一度ご確認いただき、参考にしていただけましたら幸いです。

◆新カリキュラムより

□なにより気をつけるべき重症化リスクの見極め（コンテンツNo.3）

□消毒すべき場所とダメな場所の違い（コンテンツNo.17）

◆新カリキュラムの目次（全21コンテンツ）

1． インフルエンザと比較したコロナの特徴
2．見逃してはいけない症状と経過観察
3．なにより気をつけるべき重症化リスクの見極め
4．年齢別の致死率とハイリスク群について
5．理解しておきたい指定感染症とその権利責任
6．新たな感染経路エアロゾル感染について
7．施設・事業所での感染課題
8． 密になりやすいクラスター(集団発生)の回避
9．防護具の難しさと効果的な換気
10. 職員への就業制限と対応
11. 施設・事業所における注意点
12. 行動変容の徹底とルール
13. 飛沫予防とマスク着用の伝え方
14. 大切な手洗いの伝え方とタイミング
15. 密を避ける食堂と休憩室の利用方法
16. 有効な消毒と商品別の用途について
17. 消毒すべき場所とダメな場所の違い
18. 長期化へのストレスと必要な備蓄
19. 過度な行動自粛と余暇損失のバランス
20. 自己管理の大切さ
21. 新しい生活様式とダンス&ハンマー

■「Special Learning」について

社会福祉法人の職員様や、障がいのある方を積極的に雇用する一般企業の社員様を対象に、障がい者を支援するうえで必要となる知識をインターネット動画で学ぶことができるオンライン研修サービスです。日常の支援でつまずいた時、自分がいま必要とする知識（コンテンツ）を自ら選択して学ぶ（視聴する）ことで、実際に適切な支援をおこなうことができるようにサポートします。現在45都道府県1400以上の事業所で導入いただき、ユーザー数は31,000人を超えています。